主催：( 公社) 腐食防食学会・九州支部
共催：西日本腐蝕防蝕研究会，( 一社) 表面技術協会・九州支部
日時：2026 年8 月27 日(木)，28日(金)の2日間
会場：九州産業大学(福岡市東区松香台2-3-1)
参加費：会員・共催団体会員31,000円，一般36,000円*(いずれも税込)
定員：14 名(申込順)
申込締切：2026 年8 月10 日(月)17 時
詳細はこちら https://www.jcorr.or.jp/shibu/kyusyu/yotei/16.html
No.26-50講習会：グローバル技術者必須！！機械の状態監視と診断技術
‐基礎・実践ノウハウと応用例・規格（初心者向け，初中級者向け）‐
https://www.jsme.or.jp/event/26-50/
企 画：ISO・JIS・学会基準委員会 TC108SC5国内委員会
協 賛（案）：日本プラントメンテナンス協会、日本設備管理学会、日本トライボロジー学会、日本非破壊検査協会、
日本赤外線サーモグラフィ協会、石油学会、土木学会、日本航空宇宙学会
開催日時：2026年5月29日（金曜日）9：00～17：00 （初心者向け）
2026年6月12日（金曜日）9：00～17：00 （初中級者向け）
開催形態：オンライン開催（Zoomウェビナーを利用）
※ミーティングIDとパスワード，教材の送付は，開催3日前を予定しています。
河川管理用通路に沿って、L型擁壁（最大高さ2.0m、延長約12m）を段切りで設置する計画です。
割付を行ったところ、管理用通路天端との縦断整合で、一部の区間だけ擁壁天端が 2〜6cm 程度不足する箇所が生じました。
単純にL型擁壁の高さ種類を細かく増やすこともできますが、そうすると逆に「余分な部分が増える」「高さ種類が多くなりすぎる」など、経済性・施工性の面で非効率になるのではないかと考えました。
そこで現在、“ 不足している部分だけを、数センチだけ現場打ちコンクリートで部分的に嵩上げする ”という対応を検討しています。
ここで下記２点を質問させてください。
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日本原子力研究開発機構原子力科学研究所
「放射線・原子力に関する基礎的な実験・実習プログラム」
参加募集のご案内です。
https://caren.eng.hokudai.ac.jp/anec/event/3641/
開催期間
2026年8月31日～9月4日
参加資格
全国の高専生（本科4年生以上）、大学生、大学院生。
学生は旅費及び宿泊費が支給されます。自費で参加できる場合は、その旨、ご連絡ください。
2026年7月10日（金）締切
グローバル・スタートアップ・キャンパス（GSC）構想は、ディープテック分野の研究開発から事業化までを一気通貫で支援するフラッグシップ拠点を通じて、世界最高水準のイノベーション・エコシステムの構築を目指す構想で、構想の実現にあたって、貴学会の研究領域も含むディープテック分野の研究開発から事業化までを一気通貫で支援する取組を実施します。
GSC構想を実現するための取組の一環として、今年度より先行的活動が本格的に始動します。
この先行的活動は、以下の３プログラムについて、今後３年間 総額270億円規模で取り組んでいくものです。
既に公募が開始されているプログラムもございますので、ご関心に沿うプログラムがあれば奮って応募ください。
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建設技術者のための情報発信サイト「コンコム」では、
５月１日に新規記事を更新しました。
☆☆NEW☆☆
◎令和の時代の新しい安全対策
・第2回 事故は突然起こる、原因に人の問題あり
https://concom.jp/contents/safety-management/vol2.html
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本講座は、現象の基礎方程式（支配方程式）からはじまり、さまざまな物理現象を統一的に解析するツールとなる有限要素法の基礎を徹底して学ぶカリキュラムとなっています。
ポテンシャル流れの解析、弾性解析、熱伝導解析、波動解析など、定常・非定常の有限要素解析の理解を深めることで、複雑な現象を「計算」で捉えるＣＡＥの本質が見えてくると、自身の解析結果をロジカルに説明できるようになり、それが顧客や製造現場の信頼獲得にもつながってきます。
さらに最終日のパソコン実習では、座学で習得した知識を業務に反映させるためのコツをつかんでもらいます。実務において有限要素法を使いこなし、シミュレーション技術を向上させたいＣＡＥ技術者の皆様には必須の学習内容となっておりますので、奮ってのご参加をお待ちしております。
◆開催概要
日 時： 2026年8月27日, 28日, 9月1日, 4日 計4日間
場 所： かながわサイエンスパーク内講義室（ハイブリット）(8/27,28,9/1)
東京大学本郷キャンパス(9/4)
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杭基礎の擁壁などでは、常時状態において杭に引抜き力が発生しないように設計していると聞いたことがあります。
これについて、記載のある基準や文献などがあれば教えて頂きたいです。
常時状態で常に引抜き力が生じることは避けた方が良さそうだとはイメージできるのですが、
明確に基準や文献に記載があれば教えて頂きたいです。
（どちらかというと長年受け継がれてきた設計思想のような気も致しますが）
自治体職員です。
現在仮橋の設置にかかる内容の精査を行っています。
副部材の数量算出方法について、設計コンサルにより一般図から主部材重量を算出し、
それぞれ副部材Aを主部材×22％、副部材Bを主部材×4％で計上してありますが、
上記計算式の根拠として「山留」に係る副部材を算定するものであると思います。
仮橋・仮桟橋工へも本計算を準用して問題ないのでしょうか？
（積算基準では高力ボルト等は必要数別途計上するよう記載がありますが、副部材Bとして計上して問題ないか？）
※発注方法としては上部工はメーカー品ではなく、鋼材重量を物価資料単価をもとに積算する予定です。